スマートフォンやモバイルバッテリーなどに使用されいるリチウムイオン電池からの火災が増加しています。
リチウムイオン電池による火災を防ぐポイント、処分方法について解説します。
目次
リチウムイオン電池が原因の火災
2023年6月、独立行政法人製品評価技術基盤機構(NITE(ナイト))は「ごみに混入したリチウムイオンバッテリーの発火による被害額は2018年度から2021年度の4年間でおよそ111億円に達している」と発表しました。
参照独立行政法人製品評価技術基盤機構「「ごみ捨て火災」、被害は100億円超え!
~充電式電池は正しく捨てましょう~」
ごみ収集車やごみ処理施設での火災事故
リチウムイオン電池を使用した商品は押しつぶしたり、破断したりすると、内部のエネルギーが急激に放出され、周囲の物質に引火し、火災を引き起こすおそれがあります。
【ごみ収集車やごみ処理施設での火災事例】
安全性を満たしていない製品利用での火災事故
電気製品が安全性を満たしていることを示す「PSEマーク」のない製品利用や非純正品使用による火災も後を絶ちません。
【安全性を満たしていない製品利用での火災事例】
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リチウムイオン電池による火災を防ぐポイント
東京消防庁では、リチウムイオン電池を含む電気製品による火災を防ぐためのポイントとして7つ挙げています。
- 購入する際は、電気製品が安全性を満たしていることを示す「PSEマーク」が付いている製品にしましょう。
また、モバイル機器の安全性向上に取り組む団体(MCPC)が取り組む評価試験に合格した製品には「MCPCマーク」が表示され、安全な製品を見極める目安となります。- 各機器を購入した時に付属されている充電器やメーカー指定の物を使用しましょう。
- 接続部が合致するからといって、充電電圧を確認せずに使用するのはやめましょう。
- 膨張、異音、異臭などの異常が生じたものを使用するのはやめましょう。
- 充電が最後までできない、使用時間が短くなった、充電中に熱くなるなどの異常があった際には使用をやめて、メーカーや販売店に相談してください。
- 容易に取り外せない場所にある小型充電式電池は、無理に取り外すのはやめましょう。
- お住いの地域のごみ回収方法をよく確認し、可燃物ごみや不燃ごみなどに混ぜて廃棄するのは、絶対にやめましょう。
参照東京消防庁
リチウムイオン電池のリサイクル
リチウムイオン電池は「資源有効利用促進法」に基づき、回収・リサイクルが定められています。
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出典:一般社団法人JBRC
リチウムイオン電池のリサイクルマークの入った商品は一般社団法人JBRCのリサイクル協力店(家電量販店、ホームセンター、スーパーなど)で回収してもらえます。
リサイクル協力店は一般社団法人JBRCのホームページより検索可能です。
携帯電話やスマートフォンは各携帯電話会社のショップ等にリサイクルを依頼できます。
まとめ
リチウムイオン電池は誤った取り扱いや廃棄方法が原因で火災を引き起こす可能性があります。
取り扱い時はリチウムイオン電池は直射日光や高温の場所を避け、適切に保管するようにしましょう。
また、一般ごみとして排出するのではなく、専用のリサイクルボックスや回収ボックスを利用して廃棄するようにしましょう。